グローバル

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ローランド・ベルガーが調査、コロナがもたらすニューノーマルな世界における消費の変化

1月14日、ローランド・ベルガーは、最新のグローバルスタディ「ニューノーマルで消費はどう変わるか　新型コロナウイルス(COVID-19)がもたらす世界的な消費行動の変化」(日本語版)を発表した。今回の調査は、アメリカや日本、中国など計11ヶ国を対象として行われ、Salesforce.comとフランスの調査会社Potlocの協力による共同研究である。

2021.01.25

KPMGコンサルティング、米国の規制厳格化による輸出管理体制の高度化を目指す支援サービスを開始

KPMGコンサルティング株式会社（以下、KPMGコンサルティング）は、安全保障を巡る国際関係における緊張の高まりを受け、輸出管理体制の高度化に向けたトレードコンプライアンス支援サービスを開始した。

2021.01.21

A.T.カーニー、自動車業界における日系サプライヤーを世界水準にするための提言を発表

1月12日、A.T.カーニー株式会社(以下、A.T.カーニー)は、自動車業界向けの提言「世界水準の自動車システムサプライヤーへの旅」を発表した。本レポートは、日系サプライヤーが取り組むべき論点と解決方法について、以下の3つのテーマに基づいて論じている。

2021.01.15

デロイト調査、5Gを利用している日本の消費者は1%未満

12月18日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが全世界23カ国・地域で18歳から75歳の計37,450人を対象とした調査「Digital Consumer Trends 2020」をもとに分析したレポート「5Gの各国消費者への浸透状況と日本の現在地」を発表した。

2020.12.25

SAP、NTTと戦略的提携を拡大。デジタルでつながるグローバルなバリューチェーンを構築

12月7日、SAP SE(以下、SAP)は、日本電信電話株式会社(以下、NTT)と戦略的提携を拡大することを発表した。本提携拡大では、両社がそれぞれの顧客やサプライヤー、共創イノベーターとしてサービスを提供する全方位的なパートナーシップの構築をめざす。

2020.12.17

EY、M&A調査。コロナの影響受けつつもアジア・パシフィック地域はいち早く回復傾向に

EYは、2020年第3四半期のアジア・パシフィック地域におけるM&Aに関する調査を実施した。本調査では、今年の第3四半期におけるアジア・パシフィック地域および世界のM&A活動が、新型コロナウイルス感染症の影響により、2007年から2008年の世界金融危機の際よりも大幅に減退したことを示した。

2020.12.11

デロイトが調査。APAC地域における非接触経済の市場規模は2025年までに3兆米ドルまで成長の見通し

11月25日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)の戦略コンサルティング部門であるモニターデロイトは、レポート「非接触経済の台頭～コンタクトレス・エコノミーがもたらすCOVID-19危機後の世界」を公開した。

2020.12.04

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Pickupピックアップ

マッキンゼー、日本企業がDXを成功させるために必要なこと

昨今、新型コロナウイルス感染症の影響により、デジタル変革が求められる中、マッキンゼー・アンド・カンパニー(以下、マッキンゼー)は、デジタルにおける世界と比べた日本の特徴や、今後日本がDXを推進していくためにどうあるべきか、などをまとめたレポート「【マッキンゼー緊急提言】デジタル革命の本質：日本のリーダーへのメッセージ」をリリースした。

アクセンチュアが発表。ポストコロナ時代に企業が「テッククラッシュ」を乗り切るために必要な5つのトレンド

8月5日、アクセンチュアは2月にリリースした年次調査レポート「アクセンチュアテクノロジービジョン2020」について、新型コロナウイルスが世の中に与える多大なる影響を考慮して、本レポートをアップデートしたと発表した。

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マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家原聖吾氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」（※以下「MICIN」)が、2018年４月末までに三菱商事株式会社など４社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という２つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤（IGPI）の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏（経営共創基盤・取締役マネージングディレクター）に聞いた。

2017.11.22

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