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コンサル業界ニュース

1.戦略

A.T.カーニー、自動車業界における日系サプライヤーを世界水準にするための提言を発表

1月12日、A.T.カーニー株式会社(以下、A.T.カーニー)は、自動車業界向けの提言「世界水準の自動車システムサプライヤーへの旅」を発表した。本レポートは、日系サプライヤーが取り組むべき論点と解決方法について、以下の3つのテーマに基づいて論じている。

2021.01.15

BCGジャパン、杉田浩章氏が退任し、秋池玲子氏が女性初の共同代表に就任

1月4日、ボストン コンサルティンググループは(以下、BCG)は、2020年12月末日付で杉田浩章氏が日本共同代表を退任したことを発表した。併せて、2021年1月1日付で秋池玲子氏が新たに日本共同代表に就任し、現日本共同代表である内田有希昌氏との共同代表体制を築くことを発表した。杉田氏は、今後も引き続きマネージング・ディレクター兼シニア・パートナーとして、クライアントサービスに従事する。

2021.01.07

ローランド・ベルガー 、博報堂とSEEDATAと協業を開始

11月19日、株式会社ローランド・ベルガー東京オフィス(以下、ローランド・ベルガー)は、株式会社博報堂(以下、博報堂)と博報堂グループである株式会社SEEDATA(以下、SEEDATA)と協業し、日本国内およびASEANで事業創造を通じたイノベーションを推進することを発表した。

2020.11.30

A.T.カーニー、最新「グローバル都市調査」発表。上位に東京がランクイン

A.T.カーニーは、「グローバル都市調査」を実施し、その最新の結果を発表した。本調査は、都市の競争力、影響力および将来の有望性を評価してランク付けするものであり、都市の現在のパフォーマンスを評価する「グローバル都市指標 (Global Cities Index:CDX)」と将来の有望性を分析する「グローバル都市展望 (Global Cities Outlook:GCO)」の2つから構成される。

2020.11.25

BCGがDXのトレンドと成功要因を示すグローバル調査を発表。日本企業の成功率はわずか14%

10月28日、ボストン コンサルティング グループ(以下、BCG)は、2020年4月から6月にかけて世界11カ国で実施した、DXに関する調査結果レポートの日本版を発表した。本調査では、従業員数1000人以上の大企業約850社(うち日本企業は79社)のCEOや取締役をはじめ、CDOやCIOおよび役員職に向けてDXに関するアンケートを行った。

2020.11.09

BCG調査。コロナにより打撃を受けたM&A市場、回復に転じる

ボストン コンサルティング グループ(以下、BCG)は、2020年版M&Aレポート「The 2020 M&A Report: Alternative Deals Gain Traction」を発表した。本レポートは、コロナ禍でのM&A案件数の推移や、不透明さが増す状況で重要性が高まるオルタナティブルール(小数株主としての出資やジョイントベンチャーなど、従来主流であったM&Aとは異なる取引形態)に焦点を当てる。

2020.10.19

マッキンゼー、日本企業がDXを成功させるために必要なこと

昨今、新型コロナウイルス感染症の影響により、デジタル変革が求められる中、マッキンゼー・アンド・カンパニー(以下、マッキンゼー)は、デジタルにおける世界と比べた日本の特徴や、今後日本がDXを推進していくためにどうあるべきか、などをまとめたレポート「【マッキンゼー緊急提言】デジタル革命の本質:日本のリーダーへのメッセージ」をリリースした。

2020.10.02

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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