注目ワード:経営共創基盤の10年 , コンサル会社の決算と市場 , ファーム組織や人事情報
2021.02.24
2021.01.19
11月19日、株式会社ローランド・ベルガー東京オフィス(以下、ローランド・ベルガー)は、株式会社博報堂(以下、博報堂)と博報堂グループである株式会社SEEDATA(以下、SEEDATA)と協業し、日本国内およびASEANで事業創造を通じたイノベーションを推進することを発表した。
2020.11.30
9月18日、ローランド・ベルガーは、「価値共創ネットワーク」を創設したと発表した。「価値共創ネットワーク」は、クライアントのサステイナブルな成長を目指した戦略と価値の共創を実現するためのネットワークである。2016年10月より推進してきた、「仲間企業」、「凄腕バンク」、「異能バンク」を一本化することによって、今まで以上に多くの協業の機会を設けることが可能となった。
2020.09.28
ローランド・ベルガーは、2019年10月24日〜11月4日に開催される「第46回 東京モーターショー2019」へ、遠隔操縦可能な小型EV(電気自動車)を開発・出展することを発表した。
2019.10.31
8月20日、株式会社ローランド・ベルガーは株式会社ギックスとの業務提携に合意したことを発表した。
2019.08.28
8月3日、株式会社ローランド・ベルガーは、有志団体CARTIVATORとスポンサー契約を締結したことを発表した。CARTIVATORは自動車・航空業界、スタートアップ関係の若手メンバーを中心とした有志団体で、空飛ぶクルマの技術開発と事業開発に取り組んでいる。
2019.08.14
昨今、新型コロナウイルス感染症の影響により、デジタル変革が求められる中、マッキンゼー・アンド・カンパニー(以下、マッキンゼー)は、デジタルにおける世界と比べた日本の特徴や、今後日本がDXを推進していくためにどうあるべきか、などをまとめたレポート「【マッキンゼー緊急提言】デジタル革命の本質:日本のリーダーへのメッセージ」をリリースした。
8月5日、アクセンチュアは2月にリリースした年次調査レポート「アクセンチュアテクノロジービジョン2020」について、新型コロナウイルスが世の中に与える多大なる影響を考慮して、本レポートをアップデートしたと発表した。
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マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。
2018.05.15
宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。
2018.01.10
経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。
2017.11.22
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