注目ワード:経営共創基盤の10年 , コンサル会社の決算と市場 , ファーム組織や人事情報
宇宙ビジネスも扱う船井総研は、「宇宙ビジネスに新規参入・拡大したい企業」を支援する『宇宙ビジネスサロン-Funai Space Age-』をスタートすることを発表した。
2020.11.02
10月17日、株式会社船井総合研究所(以下、船井総研)は株式会社商工組合中央金庫(以下、商工中金)と提携し、商工中金のクライアント向けのコンサルティング業務を提供開始すると発表した。
2019.10.18
グローバルなニュース配信を行うBUSINESS WIRE(ビジネスワイヤ)によると、11月9日、タイヨウ・パシフィック・パートナーズが株式会社船井総研ホールディング(9757)の発行済株式総数の5%超を取得した
2018.11.13
株式会社シンカ(Thinca co.,Ltd.)代表取締役の江尻高宏氏は、株式会社日本総合研究所(日本総研)の出身。約8年間、金融系の情報システム開発に携わり、メインフレームやC/S(クライアントサーバ)システム、Webシステムなど、幅広い範囲の開発プロジェクトにチームリーダやプロジェクトマネジャーとして参画。その後、株式会社船井総合研究所(船井総研)に入社し、営業戦略やマーケティング戦略、商品戦略を中心に、中小IT企業向けのコンサルティングに従事。特にクラウドビジネスへの新規参入や、クラウド商品の販売強化に深い知見を持つ。
2018.03.20
2017.05.16
2016.08.24
4月下旬~5月中旬にかけて上場しているコンサルティング会社各社から発表された3月期末の決算短信を元に、決算内容を4回に分けて読む。第2回目は中小企業をクライアントとしてコンサルティングサービスを提供する山田ビジネスコンサルティング, 船井総合研究所, タナベ経営3社の決算を見る。
2016.05.26
昨今、新型コロナウイルス感染症の影響により、デジタル変革が求められる中、マッキンゼー・アンド・カンパニー(以下、マッキンゼー)は、デジタルにおける世界と比べた日本の特徴や、今後日本がDXを推進していくためにどうあるべきか、などをまとめたレポート「【マッキンゼー緊急提言】デジタル革命の本質:日本のリーダーへのメッセージ」をリリースした。
8月5日、アクセンチュアは2月にリリースした年次調査レポート「アクセンチュアテクノロジービジョン2020」について、新型コロナウイルスが世の中に与える多大なる影響を考慮して、本レポートをアップデートしたと発表した。
Professionals On Demandは若手・中堅のフリーコンサルタントと、事業会社・コンサル会社・金融機関が行う各種プロジェクト案件をマッチングします。
[広告]
マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。
2018.05.15
宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。
2018.01.10
経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。
2017.11.22
ダイジェストメールに登録下さい【月に1~2度、当ニュースのダイジェスが届きます】
フリーコンサルタントに案件紹介