注目ワード:経営共創基盤の10年 , コンサル会社の決算と市場 , ファーム組織や人事情報
太陽有限責任監査法人、太陽グラントソントン税理士法人及び太陽グラントソントン・アドバイザーズ株式会社は、山田コンサルティンググループ株式会社及び税理士法人山田&パートナーズと、業務提携に向けて協議・検討を進めていくことについて基本合意書を締結したことを発表した。来年7月1日の本業務提携の開始を目指し、詳細な協議・検討を進めていくということだ。
2017.11.12
2016.08.24
4月下旬~5月中旬にかけて上場しているコンサルティング会社各社から発表された3月期末の決算短信を元に、決算内容を4回に分けて読む。第2回目は中小企業をクライアントとしてコンサルティングサービスを提供する山田ビジネスコンサルティング, 船井総合研究所, タナベ経営3社の決算を見る。
2016.05.26
2015.05.18
コンサルティング会社各社の決算比較。NTTデータ、野村総合研究所、三菱総合研究所、電通国際情報サービス、フューチャーアーキテクト、ビジネスブレイン太田昭和、船井総合研究所、ドリームインキュベーター、タナベ経営、山田ビジネスコンサルティング、ウルシステムズ、シグマクシス、GCAサヴィアン、ジェクシード
2014.08.23
10月下旬から昨日までに発表された、コンサルティング業界に関係する関係各社の決算(売上、営業利益、純利益)を決算単信ベースで比較。全体的に売上・利益とも前年比を上回る決算が多く、業界の状況上向きであることが読み取れる
2013.11.01
株式会社東邦銀行は自社HPにてベンチャーや新規事業に向けて「とうほう・次世代支援ファンド」及び「とうほう・次世代支援ローン」を設立したことを発表。「次世代支援ファンド」は東邦銀行が9億9千万円、管理運営を行う山田ビジネスコンサルティングが1千万円を出資。ベンチャーや新規事業、地域発展事業者に対して投資するというもの
2013.07.19
昨今、新型コロナウイルス感染症の影響により、デジタル変革が求められる中、マッキンゼー・アンド・カンパニー(以下、マッキンゼー)は、デジタルにおける世界と比べた日本の特徴や、今後日本がDXを推進していくためにどうあるべきか、などをまとめたレポート「【マッキンゼー緊急提言】デジタル革命の本質:日本のリーダーへのメッセージ」をリリースした。
8月5日、アクセンチュアは2月にリリースした年次調査レポート「アクセンチュアテクノロジービジョン2020」について、新型コロナウイルスが世の中に与える多大なる影響を考慮して、本レポートをアップデートしたと発表した。
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マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。
2018.05.15
宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。
2018.01.10
経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。
2017.11.22
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