注目ワード:経営共創基盤の10年 , コンサル会社の決算と市場 , ファーム組織や人事情報
2015.05.18
ビジネスブレイン太田昭和は1月29日に決算を発表。 15年3月期の第3四半期累計(4-12月)の売上高は前年比7.6%増の131億円、営業利益は前年比5.9%増の5.5億円、経常利益は前年同期比6.3%増の5.7億円となっ他(すべて連結)。
2015.01.30
ビジネスブレイン太田昭和は、11月12日東京証券取引所の承認を受け、11月19日をもって、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)から東京証券取引所市場第二部へ市場変更することを発表した。
2014.11.14
上場コンサルティング関係各社の四半期決算が10月下旬から11月中旬に発表される。各社決算の比較を実施。 10月29日までに発表した4社について、いずれも売上高は前年を上回る好決算となっている。
2014.10.29
ジャスダック上場のビジネスブレイン太田昭和が第2四半期および、通期での業績修正を発表。 15年3月期の連結売上高178億円→183億円と10億円(5.7%)上方修正、また、連結経常利益を従来予想の9億円→10.3億円に13.8%上方修正した。
2014.10.09
ビジネスブレイン太田昭和は、株式会社テクノウェアシンク(代表取締役 山本 正博)の株式を取得し、子会社化することを発表
2014.08.27
コンサルティング会社各社の決算比較。NTTデータ、野村総合研究所、三菱総合研究所、電通国際情報サービス、フューチャーアーキテクト、ビジネスブレイン太田昭和、船井総合研究所、ドリームインキュベーター、タナベ経営、山田ビジネスコンサルティング、ウルシステムズ、シグマクシス、GCAサヴィアン、ジェクシード
2014.08.23
昨今、新型コロナウイルス感染症の影響により、デジタル変革が求められる中、マッキンゼー・アンド・カンパニー(以下、マッキンゼー)は、デジタルにおける世界と比べた日本の特徴や、今後日本がDXを推進していくためにどうあるべきか、などをまとめたレポート「【マッキンゼー緊急提言】デジタル革命の本質:日本のリーダーへのメッセージ」をリリースした。
8月5日、アクセンチュアは2月にリリースした年次調査レポート「アクセンチュアテクノロジービジョン2020」について、新型コロナウイルスが世の中に与える多大なる影響を考慮して、本レポートをアップデートしたと発表した。
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マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。
2018.05.15
宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。
2018.01.10
経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。
2017.11.22
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