8月1日、デロイトトーマツグループは、グローバルで行っているZ・ミレニアル世代を対象とした年次調査の最新版となる「Z・ミレニアル世代年次調査2022」（以下、本調査）の結果を発表しました。

本調査は、世界各国のZ世代(1995～2003年生まれ)ミレニアル世代(1983～1994年生まれ)約23.220名を対象に、2021年11月から2022年1月にかけて実施したものだ。

本調査によると、日本の約半数(Z世代：50%、ミレニアル世代：49%)がハイブリッドワークを希望していることが明らかとなった。グローバルにおいても、出社とリモートワークそれぞれのメリットが得られるハイブリッドワークを希望する割合は半数を超えており、Z世代で63%、ミレニアル世代62%という結果であった。

また、リモートワークによる生活変化として、「自由時間の増進」や「メンタルヘルスの好転」に留まらず、「節約」の経済的恩恵もポジティブな生活変化として捉えられている。一方で、「同僚と関係性を築くことがより難しい」や「孤独・排斥感を感じる」などのネガティブな変化も課題であるとしている。

さらに今回の調査において、グローバル・日本ともに30%近いZ・ミレニアル世代が「生活費」が最大の関心事として挙げていることが分かった。さらに、「経済的余裕がある」と回答した割合は、グローバルのZ・ミレニアル世代、日本のミレニアル世代では40%以上であることに対し、日本のZ世代は26%であり、日本のZ世代は経済的状況に対して強い不安を感じていることが分かった。

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