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KPMG、湘南ベルマーレファンの観戦体験向上及び、チームのデジタル化促進

KPMGコンサルティング株式会社（以下、KPMGコンサルティング）は、湘南ベルマーレファンの観戦体験やデジタルリテラシーの向上、及びチームのデジタル化を図る取り組みを実施することを発表した。

2020.12.07

デロイトが調査。APAC地域における非接触経済の市場規模は2025年までに3兆米ドルまで成長の見通し

11月25日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)の戦略コンサルティング部門であるモニターデロイトは、レポート「非接触経済の台頭～コンタクトレス・エコノミーがもたらすCOVID-19危機後の世界」を公開した。

2020.12.04

ISID、旭化成と連携しブロックチェーンを活用した農業データ流通基盤の実証実験を開始

株式会社電通国際情報サービス(以下、ISID)は、旭化成株式会社(以下、旭化成)と連携し、実証実験を11月21日から開始した。本実証実験は、ISIDのブロックチェーン技術を活用した農業データ流通基盤「SMAGt(スマッグ)」と旭化成が展開するクラウド型生鮮品物流システム「Fresh Logi™(フレッシュロジ)システム」を連携させ、都内の大手小売りスーパーにて行われる。

2020.12.04

5Gの推進、スマートシティ・スマートキャンパスの創造を目指し、NTTデータや近畿大学などが連携

株式会社NTTデータ(以下、NTTデータ)、学校法人近畿大学(以下、近畿大学)、日本電信電話株式会社(以下、NTT)、株式会社NTTドコモ(以下、NTTドコモ)、西日本電信電話株式会社(以下、NTT西日本)の5者は、11月24日に連携協定を締結した。本連携は、5Gの実証実験ならびに高度な情報通信技術(ICT)を駆使した、スマートシティ・スマートキャンパスの創造および教育・研究、さらに地域社会の発展をめざす。

2020.12.03

ISID、企業のDX推進のためXRビジネスを強化する全社横断バーチャル組織を設立

11月24日、株式会社電通国際情報サービス(以下、ISID)は、XRビジネス強化を目的とした全社横断バーチャル組織「エンタープライズxRセンター」を設立したと発表した。XR技術とは、VR(Virtual Reality：仮想現実)、AR(Augmented Reality：拡張現実)、MR(Mixed Reality：複合現実)などの現実世界と仮想世界を融合させる技術の総称である。

2020.12.02

デロイトがレポートを発表。「COVID-19で加速する各国のデジタル消費と日本の課題」

11月25日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)は、全世界23の国と地域における18歳から75歳の計37450人を対象に実施した調査「Digital Consumer Trends 2020」をもとに、この調査の分析結果として「COVID-19で加速する各国のデジタル消費と日本の課題」を発表した。

2020.11.30

ローランド・ベルガー、博報堂とSEEDATAと協業を開始

11月19日、株式会社ローランド・ベルガー東京オフィス(以下、ローランド・ベルガー)は、株式会社博報堂(以下、博報堂)と博報堂グループである株式会社SEEDATA(以下、SEEDATA)と協業し、日本国内およびASEANで事業創造を通じたイノベーションを推進することを発表した。

2020.11.30

デロイト、婚姻の平等を求める「Business For Marriage Equality」に賛同

11月19日、デロイトトーマツグループは、LLAN（NPO法人LGBTとアライのための法律家ネットワーク）、認定NPO法人虹色ダイバーシティ、一般社団法人Marriage For All Japanが推進する、同性結婚の法制化を求める「Business For Marriage Equality」へ賛同した。

2020.11.30

デロイト、IT・デジタル領域の高度な調査能力を取り入れるため、ミックを子会社化

11月18日、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社(以下、DTFA)は、株式会社ミック経済研究所(以下、ミック)を子会社化したと発表した。2020年11月26日開催の臨時株主総会での決議をもって、ミックは「デロイトトーマツミック経済研究所株式会社」へと社名を変更する。

2020.11.27

デロイト、NTT-ATと連携。AI-OCRやRPAツールなどを用いて企業の契約・請求関連業務のDX推進を支援

11月18日、デロイトトーマツグループのデロイトトーマツリスクサービス株式会社(以下、DTRS)は、NTTアドバンステクノロジ株式会社(以下、NTT-AT)との連携を発表した。本連携では、社内業務のデジタル化におけるコンプライアンスやガバナンスの観点を含む業務革新のアドバイザリーサービスから具体的なソリューション提案までを戦略的に実現するための協業を行う。

2020.11.26

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