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コンサル業界ニュース

特集

元マッキンゼー稲田将人氏によるビジネス小説「戦略参謀。経営プロフェッショナルの教科書」が8月30日に発売。

元マッキンゼー稲田将人氏によるビジネス小説「戦略参謀。経営プロフェッショナルの教科書」が8月30日に発売されている。 稲田将人氏は早稲田大学大学院理工学研究科修了後、豊田自動織機製作所に入社。米国コロンビア大学大学院コンピューターサイエンス科にて修士号を取得御、マッキンゼーに入社。

2013.09.17

ビッグデータ市場規模、2012年206億円から、5年後には5倍の1000億円に。IDC Japan予測。

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社は国内ビッグデータテクノロジー/サービス市場予測を発表。2012年の206億円から、2017年には1015億円と5年間で約4倍に市場が拡大することを予測

2013.08.28

上場コンサル各社。直近の四半期決算を比較。

7月下旬から8月上旬に発表された、コンサルティング業界に関係する関係各社の決算(売上、営業利益、純利益)を決算単信ベースで比較。 全体的に売上・利益とも前年比を上回る決算が多く、業界の状況上向きであることが読み取れる。

2013.08.19

船井総研、決算を発表。対前年および対業績予測ともにプラスの結果。

主力の経営コンサルティング事業が順調。売上高で49.5%の進捗率、利益で55%を超える進捗率で推移。上位を見ると住宅・不動産分野6.4億円、レジャーアミューズメント5.5億円等となっている。今期より人員増・体制強化を図っている医療・介護業界については、昨年の2倍

2013.08.08

ドリームインキュベーター 第1四半期決算発表。売上18億(前年比+12%)、経常利益86百万円(同+7.8%)。

7月29日ドリームインキュベーターは決算を発表。全体的に好調である。営業利益ベースで前年比マイナスになっているのは、販売費及び一般管理費の増加を抑えられていない模様。しかし、為替差益(22百万円)などの営業外収益を考慮すると、純利益では前年比7.8%増加を維持している。

2013.08.07

アーンスト・アンド・ヤング編著 「図解 はじめての企業買収」発売。

中央経済社より「図解 初めての企業買収」が発売される。執筆代表伊藤雅彦氏。その他アーンスト・アンド・ヤング・アドバイザリー株式会社およびアーンストヤング・トランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社のメンバーによって書かれている。

2013.07.26

ネクステック、レポート夏号発表。PDCAサイクルを回すために「製品別連結損益の見える化」を

製造業向けコンサルティングサービスを提供するネクステックは、7月ネクステック・レポート2013年夏号を発表した。同カンパニーは過去はマザーズに上場しているコンサルティング会社であったが、債務超過に陥り経営共創基盤の支援を受けた後、現在は同社の一部となっている

2013.07.23

週刊東洋経済40ページに渡り「マッキンゼー」を特集

7月20日号の週刊東洋経済にて「マッキンゼー」が40ページにわたり特集されています。その特集タイトルは「マッキンゼー学校 最強メソッド&全人脈」。

2013.07.17

アーンスト・ヤング編著「サプライチェーンマネジメントの理論と実践」発売

アーンスト・ヤング・アドバイザリーが編著した「サプライチェーンマネジメントの理論と実践」が幻冬舎メディアコンサルティングから発売

2013.07.11

経営共創基盤 冨山和彦氏、最新著「稼ぐ力を取り戻せ!」。日本のモノづくりが復活するには

日本経済出版社より冨山和彦氏の最新著「稼ぐ力を取り戻せ!-日本のモノづくり復活の処方箋」が発売されている。

2013.07.08

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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