9月28日、株式会社電通デジタル(以下、電通デジタル)は、デジタルネイティブ世代に特化したマーケティング専門チーム「YNGpot.™」において、新型コロナウイルス感染症の影響により企業のDXが求められる中、「コロナ禍におけるデジタルネイティブ世代の消費・価値観調査」を実施した。

「YNGpot.™」は、Z世代／ミレニアル世代※(1980年代～2000年代生まれ)に代表されるデジタルネイティブ世代が、コロナ禍を通して起こした行動や消費動向に着目することで、アフターコロナを見据えた今後の企業活動の糸口を探ることを目的に今回の調査を実施した。

(※15～24歳をZ世代、25～34歳をミレニアル世代と区分する。)

本調査の主な結果は以下のようであった。

・「コロナ＝社会・生活の転換点」と前向きな意識：デジタルネイティブ世代は大人世代と比べて、コロナ禍で変わった生活をポジティブに捉えている。

・サブスク化・キャッシュレス化が加速：コロナ禍をきっかけに、デジタルネイティブ世代は、特に「サブスクリプションサービスの利用が増えた」と約3分の2が回答した。

・ライブや飲み会などの「体感・場の共有」はアナログの価値が高まる：「オンラインライブ」や「オンラインでの食事」は継続意識が弱い傾向にあった。

・趣味・好きなものへの消費は増加：コロナ禍で「貯金をしたいと思い始めた」という回答が51%にのぼったが、趣味や好きなものに費やすお金は「増加・または変わらない」が63.7%。費やす時間は、77.9%が「増加・または変わらない」と回答した。

・デジタルネイティブ世代の消費における6つのスタンス：①思考停止した状態でお金を投下 ②熱中することで自分を高める ③人がおすすめするものなら間違いない ④他人も熱中の沼に巻き込みたい ⑤消費＝出費ではなくアイデンティティ ⑥応援していることに意義がある。

今回の調査を通して、デジタルネイティブ世代は、コロナ禍を新しい生活様式が進む大きな転換点であると期待していることが分かった。企業活動においては、サービスの提供価値を見極めたうえで、デジタル化する部分を考えていくことが重要となる。

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