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コンサル業界ニュース

ボストンコンサルティンググループ

BCG、世界経済フォーラムとネットゼロエミッション実現に向けた共同レポートを発表

2021.02.01

BCGが予測、2022年までのリテールバンキング業界におけるコロナからの最も迅速な回復シナリオでも以前の水準に戻らず

2021.01.28

BCGジャパン、杉田浩章氏が退任し、秋池玲子氏が女性初の共同代表に就任

1月4日、ボストン コンサルティンググループは(以下、BCG)は、2020年12月末日付で杉田浩章氏が日本共同代表を退任したことを発表した。併せて、2021年1月1日付で秋池玲子氏が新たに日本共同代表に就任し、現日本共同代表である内田有希昌氏との共同代表体制を築くことを発表した。杉田氏は、今後も引き続きマネージング・ディレクター兼シニア・パートナーとして、クライアントサービスに従事する。

2021.01.07

BCGがDXのトレンドと成功要因を示すグローバル調査を発表。日本企業の成功率はわずか14%

10月28日、ボストン コンサルティング グループ(以下、BCG)は、2020年4月から6月にかけて世界11カ国で実施した、DXに関する調査結果レポートの日本版を発表した。本調査では、従業員数1000人以上の大企業約850社(うち日本企業は79社)のCEOや取締役をはじめ、CDOやCIOおよび役員職に向けてDXに関するアンケートを行った。

2020.11.09

BCG日本法人、東京オリンピック・パラリンピックのオフィシャルサポーターに就任

11月15日、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、ボストン・コンサルティング・グループ(BCG Japan)と、東京2020スポンサーシップ契約を締結したことを発表した。

2019.11.22

BCG、芝浦工大と共同で大学生向け支援ツールを開発

芝浦工業大学はボストン コンサルティング グループ(以下BCG)と共同で同大学の学生向け支援ツール「SIT-bot」を開発したことを発表した。SIT-botはLINEを活用した学生向けのチャットボットなど6種類の機能を搭載している。

2019.08.05

BCG出身・佐々木 拓輝氏が代表の株式会社BluAgeが7,000万円を調達

6月26日、不動産事業者の株式会社BluAgeは、個人と不動産エージェントのマッチングサービス「カナリー」の正式版のリリースを行ったことと、2018年12月に500 Startups Japan等より約7000万円の資金調達を実施したことを発表した。

2019.07.03

元BCG・総務大臣補佐官の太田直樹氏、株式会社JTOWER社外取締役に就任

6月26日、情報通信事業を手がける株式会社JTOWERは、太田直樹氏が社外取締役に就任したと発表した。 太田氏は、モニターグループを経てボストン コンサルティング グループに入社。マネージングディレクターとしてアジアのテクノロジーグループを統括した。2015年1月から2017年8月までは総務大臣補佐官として地方活性化とIoTやAIの社会実装の政策立案と実行に従事。

2019.07.02

配車サービスGrab、BCG出身のYee Wee Tang氏がグラブ・シンガポール代表に就任

4月5日、東南アジアで配車サービスを展開するGrab社は、同年4月1日よりグラブ・シンガポールの代表を新たにYee Wee Tang氏が務めると発表した。

2019.04.11

経済同友会の新任副代表幹事にBCGの秋池玲子氏が内定

経済同友会は、2018年度の正副代表幹事の体制について内定候補者を発表した。 新任の副代表幹事にはボストンコンサルティンググループ シニア・パートナー&マネージング・ディレクターの秋池 玲子氏(53)の就任が発表された。

2017.11.18

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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