マーサー調査、8割超の企業がリモートワーク恒常化を予定

アクセンチュア調査、「未来型企業」は同業他社と比較して約2倍の効率性と3倍の収益性を実現

EY、2025年までのネットゼロ達成を目指し、カーボンネガティブ実現に向けた目標を発表

KPMGが調査、アフターコロナにおけるCFOの役割とは

ローランド・ベルガー、コロナがもたらすニューノーマルな世界における消費の変化

NRI富裕層アンケート、日本の富裕層・超富裕層の世帯数は2005年以降最多

12月21日、株式会社野村総合研究所(以下、NRI)は、2020年10月～11月に全国の企業のオーナー経営者を対象とした「NRI富裕層アンケート調査」を実施し、その結果を発表した。NRIは本調査に基づき、2019年の日本における純金融資産保有額別の世帯数と資産規模を各種統計などから推計した。

デロイト調査、5Gを利用している日本の消費者は1%未満

12月18日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが全世界23カ国・地域で18歳から75歳の計37,450人を対象とした調査「Digital Consumer Trends 2020」をもとに分析したレポート「5Gの各国消費者への浸透状況と日本の現在地」を発表した。

NRI、企業のデジタル化推進力を診断するサービスを提供開始

12月2日、株式会社野村総合研究所(以下、NRI)は、企業のデジタル化推進に必要な組織能力を網羅的に診断・ベンチマークするサービス「DiMaC (Digital Management & Capability assessment)」の提供を開始した。

デロイトが調査。APAC地域における非接触経済の市場規模は2025年までに3兆米ドルまで成長の見通し

11月25日、デロイト トーマツ グループ(以下、デロイト トーマツ)の戦略コンサルティング部門であるモニターデロイトは、レポート「非接触経済の台頭～コンタクトレス・エコノミーがもたらすCOVID-19危機後の世界」を公開した。

デロイト 、日本最大規模の「役員報酬サーベイ（2020年度版）」の調査結果を発表

デロイトトーマツ グループは、日本企業における役員報酬の水準、役員報酬制度の導入およびコーポレートガバナンスへの対応状況の現状調査を実施した。本サーベイは、2020年6月から8月にかけて東証一部上場企業902社を含む計954社が回答し、日本最大規模の調査となった。