fbpx

コンサル業界ニュース

ファームの人事/組織/採用の動向

PwC Japan グループ、次期代表に、あらた監査法人、現代表の木村浩一郎氏

2016.06.07

スターバックスCEOにコンサル出身の水口貴文氏が就任

スターバックス コーヒー ジャパン 株式会社は、現在の代表取締役最高経営責任者(CEO)である関根 純氏が2016年6月をもって退任。 後任として、プライスウォーターハウスコンサルティング出身で、現在は最高執行責任者(COO)である水口 貴文(みなぐち たかふみ)氏が代表取締役最高経営責任者(CEO)に就任することを発表した。6月に開催予定の株主総会および取締役会にて正式に決定される。

2016.05.13

BCGデジタルベンチャーズ、東京でも始動

2016.04.04

リヴァンプの社長に、アクセンチュア出身で創業メンバーの湯浅智之氏が就任

株式会社リヴァンプは、4月1日付で湯浅智之氏が代表取締役社長兼CEOに就任すると発表した。澤田氏は5月1日付でリヴァンプの非常勤取締役会長となる。 今回の交代は、現代表の澤田貴司氏が2016年5月26日付でファミリーマートの取締役専務執行役員に就任することに伴うもの。

2016.03.30

ヤフーの傘下に入る一休の代表取締役に、BCG、アリックスを経たの榊氏

高級宿泊施設予約サイトを手掛ける一休は、代表取締役に榊淳(さかきじゅん)氏が就任することを発表した。 榊氏は43歳。第一勧業銀行(現みずほ銀行)、スタンフォード大学大学院を経た後、2003年ボストンコンサルティンググループに入社。2009年アリックスパートナーズ入社を経て、約10年のコンサルタントとして活躍後、2013年に一休に入社。同年、取締役に就任。2014年からは副社長として従事している。

2016.02.15

船井総合研究所、社長交代を発表

船井総研ホールディングスの中核事業会社である船井総合研究所は、代表取締役社長が高嶋栄氏から、現取締役の中谷貴之氏に交代することを発表した。 高嶋栄氏は船井総研ホールディングスの代表取締役社長を兼任していたが、今後は、ホールディングス会社の代表取締役社長に専念する。

2016.02.09

ファミリーマート社長にリヴァンプ澤田社長が就任

リヴァンプの澤田貴司社長が、ユニー・ファミリーマートホールディングス傘下のファミリーマートの社長に就任することが発表された。

2016.02.05

PwC Japan組織再編を発表。PwCコンサルティングとPwCアドバイザリーが始動。

PwC全体がアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務サービス、法務、シンクタンク、シェアードサービスの7つの分野に分けられる。 コンサルティングにおいては、日本におけるコンサルティング部門であったプライスウォーターハウスクーパース株式会社のコンサルティング部門、プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社、プライスウォーターハウスクーパースPRTMマネジメントコ ンサルタンツジャパンLLCの4つの会社を統合し、新たに戦略から実行までのコンサルティングを提供する「PwCコンサルティング合同会社」を設立。

2016.02.01

「アクセンチュア・オープンイノベーション・イニシアチブ」設立を発表

アクセンチュアは、日本におけるオープンイノベーションの中核を目指す組織として、新組織「アクセンチュア・オープンイノベーション・イニシアチブ」を設立したことを発表した。アクセンチュア 執行役員 デジタル コンサルティング本部 統括本部長の立花 良範氏が組織を統括する。

2015.12.11

野村総合研究所が新社長に此本氏。コンサル部門から初めての社長就任へ。

2015.11.30

Pickup

Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


ページの先頭へ