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コンサル業界ニュース

コンサル関連の書籍

経営共創基盤 塩野誠氏、共著「人工知能って、そんなことまでできるんですか?」を発売。

10月15日、経営共創基盤のマネージングパートナー塩野誠氏は東京大学准教授の松尾豊氏との共著で「人工知能って、そんなことまでできるんですか?」を発刊した。

2014.10.16

三谷宏治氏「経営戦略全史」に続く第2弾「ビジネスモデル全史」を発刊。

「ビジネス書大賞2014・大賞」「ハーバード・ビジネス・レビュー読者が選ぶベスト経営書2013・ 第1位」を受賞した『経営戦略全史』の著者であり、ボストンコンサルティンググループやアクセンチュアを経ている三谷宏治氏が最新作「ビジネスモデル全史」を発刊した。

2014.09.19

経営共創基盤の冨山和彦氏が「ビッグチャンス」を出版

経営共創基盤の代表取締役CEOの冨山和彦氏が、書籍「ビッグチャンス」をPHP研究所から出版。

2014.08.14

堀紘一氏「年収が上がる仕事術」を出版

8月9日、ボストンコンサルティンググループの元代表で、ドリームインキュベータの代表の堀紘一氏が宝島社より書籍「年収が上がる仕事術」を出版。 アマゾンによると 「経営の神様が教える、仕事で成功する40の鉄則」が書かれているということだ。

2014.08.12

マッキンゼー出身の大嶋祥誉氏「マッキンゼーのエリートが大切にしている39の仕事の習慣」を出版。

マッキンゼー出身の大嶋祥誉(おおしま さちよ)氏が7月下旬に、書籍「マッキンゼーのエリートが大切にしている39の仕事の習慣」を出版。 本書は「世界最高峰のコンサルティングファームで大切にされている39の仕事の習慣を紹介」しているということだ。

2014.08.09

EY総合研究所、「EY総研インサイト」創刊。

昨年秋に新日本有限責任監査法人が設立したEY総合研究所(EY総研)は、エコノミスト・研究員による情報発信として、機関誌「EY総研インサイト」を創刊した。

2014.07.14

元マッキンゼー稲田将人氏、著書『経営参謀』発売。「戦略参謀」に続く第2弾。

マッキンゼー出身のコンサルタント、稲田将人氏は、6月26日前著「戦略参謀」に続く第2弾著書「経営参謀」を発売。稲田氏はこれまでにアオキインターナショナル(現Aoki HD)、ワールド、ロック・フィールド、日本コカ・コーラ、三城、卑弥呼など、日本を代表する企業で社長や役員、改革担当となり、結果を出してきた企業改革請負人

2014.06.27

経営共創基盤代表の冨山和彦氏が著書「なぜローカル経済から日本は甦るのか」をPHP新書として出版

6月14日、経営共創基盤の代表をつとめる冨山和彦氏が、著書「なぜローカル経済から日本は甦るのか」をPHP新書として出版。

2014.06.18

経営共創基盤ディレクター安井元康氏、著書「非学歴エリート」を発刊

2001年に明治学院大学を卒業、GDH(現ゴンゾ)に入社。翌2002年おなじくベンチャー企業のMCJに転職。2004年、同社のIPO実務責任者として東証マザーズへ上場達成後、26歳でCFO(執行役員・経営企画室長)。ケンブリッジ大学大学院へ私費留学。同大でMBAを取得。その後2007年に経営共創基盤に入社

2014.05.28

BCG・アクセンチュア出身の三谷宏治が書いた「経営戦略全史」がビジネス書大賞2014年を受賞。

その年を代表するビジネス書を選出し表彰する「ビジネス書大賞2014」が発表された。審査対象は2013年1月から2013年12月にかけて刊行されたビジネス書。 大賞は『統計学が最強の学問である』(著:西内啓、出版:ダイヤモンド社)と、『経営戦略全史』(著:三谷宏治、出版:ディスカヴァー・トゥエンティワン)の2作品と

2014.04.30

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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