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コンサル業界ニュース

ドリームインキュベータ

コンサルティング業界は好調。上場コンサル会社の2015年3月期決算の比較より

2015.05.18

ドリームインキュベータ、タイ市場向けSNSプロモーション事業に参入。アライドアーキテクツと提携

ドリームインキュベータは、アライドアーキテクツ株式会社と提携し、タイ市場向けのSNSプロモーション事業に参入することを発表した。

2015.04.25

ドリームインキュベータ、第3四半期決算発表。営業利益91.5%増加!

ドリームインキュベーターは1月27日に2015年年3月期の第3四半期決算を発表した。 3四半期までの累計売上は前年費28%増の83億円、営業利益は91.5%増の14億円、経常利益は88.6%増の14億円となっており、非常に好調な模様。売上営業利益率が前年同期の10.1%から16.9%に向上している。

2015.01.29

ドリームインキュベータ、米国投資銀行The Raine Group (レイン)と戦略的業務提携。同社運営ファンドにも出資

株式会社ドリームインキュベータ(DI)は、米国の投資銀行The Raine Group LLC (レイン)と戦略的業務提携を締結。さらに、同社が運営するファンドに出資したことを発表した。 テクノロジー・メディア・テレコミュニケーションズ領域でのグローバルでのビジネスを強化

2014.11.05

2014年秋・上場コンサル各社決算比較(10/29更新)

上場コンサルティング関係各社の四半期決算が10月下旬から11月中旬に発表される。各社決算の比較を実施。 10月29日までに発表した4社について、いずれも売上高は前年を上回る好決算となっている。

2014.10.29

ドリームインキュベータ、JICAよりベトナムの農業関係の調査案件受託を発表。

株式会社ドリームインキュベータ(以下、DI)は、独立行政法人 国際協力機構(以下、JICA)の「ベトナム国ラムドン省農林水産業及び関連産業集積化に係る情報収集・確認調査」案件について、日本工営株式会社、株式会社コーエイ総合研究所の3社の共同企業体で調査を受託したことを発表した。

2014.10.07

2014年夏!上場コンサルティング会社の決算比較。

コンサルティング会社各社の決算比較。NTTデータ、野村総合研究所、三菱総合研究所、電通国際情報サービス、フューチャーアーキテクト、ビジネスブレイン太田昭和、船井総合研究所、ドリームインキュベーター、タナベ経営、山田ビジネスコンサルティング、ウルシステムズ、シグマクシス、GCAサヴィアン、ジェクシード

2014.08.23

堀紘一氏「年収が上がる仕事術」を出版

8月9日、ボストンコンサルティンググループの元代表で、ドリームインキュベータの代表の堀紘一氏が宝島社より書籍「年収が上がる仕事術」を出版。 アマゾンによると 「経営の神様が教える、仕事で成功する40の鉄則」が書かれているということだ。

2014.08.12

マッキンゼー出身、フィールドマネジメント社の並木祐太氏ダイヤモンドオンラインで「コンサル取扱説明書 コンサル業界のリーダーと経営者たちが語る理想と現実」連載開始。

マッキンゼー出身で、フィールドマネジメントの代表をつとめる並木祐太氏が、ダイヤモンドオンラインにて「コンサル取扱説明書 コンサル業界のリーダーと経営者たちが語る理想と現実」連載を開始した。第1回目はドリームインキュベーター堀紘一氏との対談。

2014.06.15

ドリームインキュベーター秋元康氏などを特別顧問として招聘。デジタルメディア映像およびエンタテイメント分野への投資・ビジネスプロデュースを加速。

ドリームインキュベーター7月1日付で、丸山茂雄氏、三枝成彰氏、秋元康氏の三名を特別顧問に招聘することになったことを発表した。

2014.06.14

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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