5月25日、有限責任監査法人トーマツは「オムニチャネルマーケティング投資最適化［M-SOS (Marketing Spending Optimization System) for Omni Channel］」アナリティクスの提供を開始すると発表した。これは、デロイトがグローバルで推進する「デロイト アナリティクス」の新サービスとして日本市場に合わせ日本独自で開発したコンサルティングサービス。マーケティング投資最適化を図る企業経営を支援するということだ。

ちなみに、デロイトグループは、グローバルで、アナリティックスを活用したコンサルティングサービス「デロイトアナリティクス（Deloitte Analytics）」を展開している。日本では、デロイト トーマツ グループ全体で約 280 名のデータ管理やデータ分析のスキルを持つ専門家・実務家を擁しているということだ。なお、グローバルでは、約 9,000 人に上る分析のスキルを持つ専門家が分析業務に従事しているという。

今回発表した、「オムニチャネルマーケティング投資最適化」は、デロイト トーマツ独自のアナリティクス手法を用い、マーケティング投資の最適配分や投資変化による売上高インパクト推計を行うことで、オムニチャネル時代への適応に必要な経営視点のマーケティング戦略意思決定を科学的にサポートしするということだ。背景には投資判断に複雑化するマーケティングROIと経営視点が求められていることがある。

トーマツは、オムニチャネル化という構造変化を新たなマーケティング投資機会として捉え、デロイト トーマツ グループ独自のアナリティクスで支援し、経営観点のマーケティング投資意思決定へとつなげるという。詳しくは以下のリリースをご覧ください。
http://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20150525.html