日本総合研究所｜シンクタンクも兼ね備えるコンサルティングファームの企業特徴

日本総研、株式会社ALBERTとDX推進支援で協業

日本総研、SMBCグループやNECと5Gを社内通信に活用する実証実験を開始

12月11日、株式会社日本総合研究所(以下、日本総研)は、株式会社三井住友フィナンシャルグループ(以下、SMBCグループ)、株式会社三井住友銀行(以下、三井住友銀行)、日本電気株式会社(以下、NEC)は、第5世代移動方式(以下、5G)を社内通信に活用する共同実証実験を開始することを発表した。

日本総研、NTTデータなどと共に自動運転サービスの運営を支援する研究会を設立

11月4日、株式会社日本総合研究所(以下、日本総研)は、ラストマイル(居住する地域内あるいはその近隣地域)自動移動サービスの早期実装を目指す事業者などを支援する研究会「RAPOCラボ (Risk Assessment Process Of Community-Vehicle Lab)」を設立した。

日本総研、AIを活用した人事組織改革サービス提供。従業員の組織エンゲージメント向上を図る

10月1日、株式会社日本総合研究所(以下、日本総研)と株式会社FRONTEO(以下、FRONTEO)は、AIを活用した人事コンサルティングサービス(以下、本サービス)の提供を開始すると発表した。

日本総研、日本サッカー協会とパートナー契約締結

11月8日、株式会社日本総合研究所は、公益財団法人 日本サッカー協会（JFA）と、サッカー・スポーツ施設の整備推進等に関するコンサルティングパートナー契約および｢JFA Youth & Development Programme（JYD）｣サポーター契約を締結したことを発表した。

日本総研、加賀市とスマートシティ推進の連携協定を締結

8月26日、石川県加賀市と株式会社日本総合研究所は、同市のスマートシティ推進に係る連携協定を締結したことを発表した。

日本総合研究所、「ギャップシニア・コンソーシアム」設立を発表

株式会社日本総合研究所（代表取締役社長： 藤井順輔、以下「日本総研」）は「ギャップシニア・コンソーシアム」を2014年10月に設立すると発表した。ギャップシニアとは、元気な状態と要介護状態の狭間にいる高齢者のことを指し、本コンソーシアムは「ギャップシニア」向けのサービスの創出を目的にしている。

日本総合研究所 河村小百合氏、中長期的な財政再建問題の未着手に意見

ダイヤモンドオンラインで連載中の検証！「アベノミクス」にて日本総合研究所の河村小百合氏が、中長期的な財政再建問題に言及。