7月30日、アクセンチュアは「2014年アクセンチュアMobility Insight」というオンライン調査の結果を発表。これは企業におけるモビリティの重要度や優先事項、導入課題を特定することを目的にした調査。

調査結果によると、日本企業が優先するデジタルテクノロジーの上位2位以内として挙げたのは、モビリティ(54%)、アナリティクス(26%)、クラウド(22%)、ソーシャル(15%)という結果になった。

また、モビリティ適用領域として優先順位が高いのは、B to C領域においては「アナリティクスによって、顧客に関するより深い洞察を得る(67%)」、および「これまでアクセスできなかった、新たな市場へリーチする(67%)」、次に「モバイル特有の商品やサービスを提供する(65%)」が続く。

一方、B to B(企業間取引)の領域では、「フィールドサービスや顧客サービスを、リアルタイムデータによって改善する (75%)」、「セールスサイクル改善のために、バックエンドシステムへのアクセスを提供する (65%)」、「収集したデータから得られた示唆を、商品やサービスの改善に利用する(65%)」が上位3つに挙げられたという。

こうした結果から日本企業の多くがモビリティをはじめとするデジタルテクノロジーによって、顧客接点強化や自社商品/サービスの改善だけではなく、新規ビジネス創出や新たな市場進出に意欲的であることが分かったとしている。

アクセンチュアは、モバイルを社内/社外に関わらずビジネスに活用し、業務の効率化、高度化を実現する“モビリティ”サービスを提供している。より詳しくは以下のリリースをご覧ください。

http://www.accenture.com/jp-ja/company/newsroom-japan/Pages/news-releases-20140730.aspx