3月12日、PwCは2021年1月から2月にかけて100の国と地域の5,050名のCEOを対象とした調査「第24回世界CEO意識調査」を行い、その結果を発表した。今回の調査の回答者数は、昨年における同調査の3,501人から大幅に増加した。

本調査によると、回答したCEOの76%が世界経済の成長が2021年に回復すると予測した。特に北米や西欧で前向きに捉えられており、北米では86%、西欧では76%であった。全体として、世界経済の成長について自信を示したCEOの割合は、2012年以降最高水準となった。

CEOにとって自社の成長見通しに対する脅威として、「パンデミックやその他の健康危機」であった。昨今のデジタル化に伴い、「サイバー攻撃の脅威」によるリスクも増大している。2020年にランサムウェア攻撃を含むサーバーセキュリティ事故の大幅増加により、「サイバー攻撃の脅威」が自社の成長見通しに対する懸念の第2位に浮上し、2020年の33%から47%へ上昇した。中でも、北米と西欧の地域では、パンデミックよりもサイバー攻撃によるリスクを大きい脅威であると感じていることが明らかになった。

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