8月17日、デロイトトーマツグループは、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言解除後の国内医療機関の現状、患者の通院やオンライン診療の活用状況に関するアンケート調査の結果を発表した。このアンケート調査は2020年6月8日～6月22日に、患者(5000名)と病院・診療所の医師(229名)を対象としてWeb上で行われたものである。

調査結果の概要は以下の通り。

・患者の約半数48%が「なるべく通院は控えたい」と回答。

・オンライン診療は43.9%と他の遠隔医療と比較して認知度は高いものの、トライアル率は2%未満と低い水準である。

・オンライン診療は20代などの若い世代においても認知率・トライアルともに他の遠隔医療より低いため、認知はされているがなかなか利用に踏み込めない患者が多いことが伺える。

詳しくは以下のリリースをご覧ください。

https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20200817.html