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コンサル業界ニュース

ボストンコンサルティンググループ

経済同友会の副代表幹事にアクセンチュア取締役会長の程近智氏が就任

2017.01.23

次期駐日米大使に東京のBCG勤務経験を持つウィリアム・ハガティ氏

2017.01.09

BCG出身の伊藤浩樹氏、ピクシブ株式会社の代表に就任

2016.12.06

BCG、新コンセプト「戦略パレット」書籍発刊。スマホ向けゲームアプリの提供も開始

ボストン コンサルティング グループ(BCG)はスマートフォン・タブレット向けゲームアプリ『戦略にこそ「戦略」が必要だ』の提供を開始したことを発表した。 本アプリは、主に経営幹部、経営戦略に携わる方々、経営を学ぶ学生向けに、様々な事業環境を疑似体験しつつ「それぞれの環境に適した戦略アプローチを選び実行するにはどうしたらよいか」を学べるようつくられたビジネスゲームアプリとなっている。

2016.02.18

ヤフーの傘下に入る一休の代表取締役に、BCG、アリックスを経たの榊氏

高級宿泊施設予約サイトを手掛ける一休は、代表取締役に榊淳(さかきじゅん)氏が就任することを発表した。 榊氏は43歳。第一勧業銀行(現みずほ銀行)、スタンフォード大学大学院を経た後、2003年ボストンコンサルティンググループに入社。2009年アリックスパートナーズ入社を経て、約10年のコンサルタントとして活躍後、2013年に一休に入社。同年、取締役に就任。2014年からは副社長として従事している。

2016.02.15

【グローバル】ボストンコンサルティンググループCEOにリッチ・レッサー氏が再選

3月9日、ボストンコンサルティンググループはRichard I. Lesser氏(52歳)がCEOに再選されたことを発表した。リッチ・レッサー氏は現在もBCGのCEOを務めており、2015年10月1日から2期目の3年間、CEOを務めることとなる。

2015.03.20

BCGのシニアアドバイザーに元金融庁長官の五味廣文氏が就任

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、元金融庁長官の五味 廣文(ごみ ひろふみ)氏が、本日より BCG シニア・アドバイザーに就任することを発表した。 五味廣文氏は、金融監督庁(現金融庁)の設立を主導し、検査部長・局長、監督局長など経て、2004 年から 2007 年まで金融庁長官を務めた

2015.02.17

ボストンコンサルティング出身の松村誠一郎氏が三生医薬の会長兼CEOに就任。

三生医薬株式会社は2月1日付で代表取締役会長兼CEOに松村誠一郎氏が就任したことを発表した。 松村誠一郎氏は1985年に京都大学を卒業後、味の素株式会社に入社。その後ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)にてヘルスケア業界を中心に多数のプロジェクトを経験し、日本ベクトン・ディッキンソン株式会社の診断薬ビジネスゼネラルマネージャー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社の執行役員、直近では、ノバルティスグループの日本アルコン株式会社の代表取締役社長を歴任している。

2015.02.02

BCG太田直樹氏の大臣補佐官に就任に関し、高市総務大臣が記者会見にて語る。

先日当ニュースでも報じた通り、ボストンコンサルティンググループ太田氏直樹氏が大臣補佐官に就任したが、その件について高市総務大臣が1月9日に記者会見で触れた様子が、総務省のウェブサイトに公表された。記者会見の中で高市大臣は以下のように述べている。

2015.01.11

総務省大臣補佐官に、BCG太田直樹氏を起用と日経が報じる。

高市早苗総務相が、大臣補佐官に米ボストンコンサルティンググループの太田直樹シニア・パートナー兼マネージング・ディレクター(47)を起用する方針を固めたと報じた。明日9日の閣議で正式に決めるということだ。

2015.01.08

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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