デロイトトーマツのCEOとDeputy CEOが、グローバルの新体制で重要な役割担うことを発表

EY、PwCに続き、デロイトも弁護士法人をグループに。リーガルサービス提供を開始。

4大監査法人グループはグローバルでは、リーガルサービスを提供してきていたが、ここ数年、日本でもサービスをスタートし始めた。その動きは当ニュースサイトでも追いかけており、2013年8月にアーンストヤング（ＥＹ）がＥＹ弁護士法人を新設したのを皮切りに（参考記事：https://pod.jp/consulnews/2013/08/20/ey-law/）2014年11月には、PwC(プライスウォーターハウスクーパース)が弁護士法人を設立している（参考記事：https://pod.jp/consulnews/2014/11/04/pwc弁護士法人設立/）。なおKPMGはまだ日本での弁護士法人設立は行ってない模様。

デロイトトーマツ、FC今治とトップパートナー契約を締結

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、四国サッカーリーグ所属で、岡田武史氏がオーナーをつとめるFC今治とトップパートナー契約を締結、2015年シーズンから2年間のシーズンについて、トップパートナーとして応援することを発表した。

デロイトトーマツ、世界モバイル利用動向調査を発表。

12月1日、デロイト トーマツ コンサルティング株式会社（代表取締役社長　近藤聡）は、世界22ヶ国約37,000人を対象として実施した「世界モバイル利用動向調査」をもとに、日本マーケットにおける動向及びイギリス・フランス・ドイツ・シンガポール・韓国との比較分析を行った結果をまとめ発表した。

デロイトトーマツ監修のシンク！別冊「グローバル経営戦略 2015」、今年も発刊。

東洋経済新報社から「Ｔｈｉｎｋ！別冊６グローバル経営戦略２０１５」が発売された。 デロイト トーマツ コンサルティングが監修の下、昨年、一昨年と、この時期に2013年、2014年版が発刊されたが、今年もそれ続いての2015版の発刊。グローバル経営の最前線に立つ経営者やコンサルタントが、今後のメガトレンドを見据え、日本企業が取るべき戦略を語っている。

デロイトトーマツとSAP、戦略的プライシングマネジメント支援サービスを提供開始

デロイト トーマツ コンサルティング（以下、DTC、代表取締役社長：近藤 聡）とSAPジャパン株式会社（代表取締役社長：福田 譲）は利益創出に直接貢献する戦略的プライシングマネジメント（Pricing & Profitability　Management＝PPM）のための支援サービスの提供を本格的に開始すると発表した。

株式会社ねこじゃらし、デロイト トーマツ コンサルティングと技術提携契約の締結を発表。

株式会社ねこじゃらしの発表によると、「クラウド環境とモバイルデバイスの普及が急速に進んでいる昨今において、お互いの強みを活かしながら時代のニーズに即したサービスを提供していくために、このたび本技術提携契約を締結することに合意した」という。

デロイト トーマツ、日本オリンピック委員会JOCオフィシャルパートナーシッププログラム契約を締結を発表。

デロイト トーマツ コンサルティング株式会社は、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）と、JOCオフィシャルパートナーシップ契約を締結したことを発表。今回の契約締結により、2016年までの契約期間中、「JOCオフィシャルプロフェッショナルサービスパートナー」として、オリンピック日本代表選手団を応援するとのこと。

デロイトトーマツコンサルティング、燃料電池自動車の販売台数を予測。2025年に世界で180万台、日本で20万台。

8月19日、デロイトトーマツコンサルテイングは2025年の燃料電池自動車の販売台数の予測結果を発表。世界で約180万台、日本で約20万台と予測した。

デロイトトーマツ、モバイル・クラウド事業向けのサービス開始を発表。

デロイトトーマツコンサルティングは自社プレスリリースで、企業によるモバイルデバイスやクラウドサービスの活用に対して、戦略立案からクリエィティブワークまで一貫して支援を行うコンサルティングサービスの提供を始めたと発表した。同サービスはグローバルでは既に米英豪にて提供されており、日本は世界で4番目に展開される