7月10日、EY Japanは経団連の「採用選考に関する指針（通称「就活ルール」）」変更に際した調査と将来の採用トレンドに関する考察を発表した。

調査はEYが日本の学生328名および企業325社に対して実施したオンラインサーベイ。企業向は経団連加盟/非加盟企業、学生は就活終了者/就活未終了者それぞれのセグメントに対し調査を行っている。

調査結果の概要は以下の通り。
・学生の就活ルールへの理解・関心は低く（19%が「正しく理解」と回答）、多くの学生からルールの継続・廃止に関する要望も挙がっていない
・就活ルール継続の是非について、31%の企業が「維持してほしい」と回答。経団連加盟企業は28％が「ルールを廃止してほしい」と回答
・今回の就活ルール取り扱い変更に伴い、経団連加盟企業の43％が採用手法や方針を「変える予定である」と回答、非加盟企業では58%が「変えない予定である」と回答

調査結果を踏まえ、レポートでは青田買いを拡大するだけではなく、知識と経験を十分に積んだプロフェッショナルまで採用の裾野を広げていく必要があり、採用のポートフォリオを検討することが重要と説いている。

調査詳細はこちら
https://www.eyadvisory.co.jp/services/pas/documents/2019-pas-trend-survey.html

詳しくは以下のリリースをご覧ください
https://www.eyjapan.jp/newsroom/2019/2019-07-10.html?fbclid=IwAR2rRZsNNGN0_PZfDmc6EktKYhkQTs3E8_zDNmCslZVrKOi0SENUkdWoH8w