8月19日、デロイトトーマツグループは、2050年のカーボンニュートラルに向けて普及が期待される、EV(BEV：バッテリー式電動自動車)に関する意識調査を行い、その考察をまとめたレポート「2021年版次世代自動車に関する消費者意識調査」を発表した。本調査は、自動車の購入・代替を検討している20～69歳の男女1,950名を対象に行われたものである。

今回の調査では、EVの購入意向別の分析を行うことで、従来の調査でEVの三大課題とされてきた車両価格・航続距離・充電設備の背景を読み解き、日本政府が目標としている

EVのメリットについて、EV興味有り層(アーリーアダプター)は、環境に対する配慮(30.1%)や災害時の非常用電池としての活用(23.6%)や自宅での蓄電池としての活用(20.1%)など、環境面への配慮や電力インフラとしてEVに関心を持っている。また、購入予定層(イノベーター)は、EVの走行性能や付加価値に高い関心を持っている。ランニングコストを含めたトータルでの節約額(TCOメリット)によるEVの価格優位性も理解しているため、車両価格がガソリン車より高額であっても多く支払うことができるという結果であった。

EVの価格がガソリン車よりも高額でも許容できると回答した割合は、全体で17.2%であった。しかし、TCOメリットを説明した後では、ガソリン車とEVの車両価格の差がEV購入後に節約できる金額と同等、または超えていても許容できると回答した割合は57.1%と大きく増加した。その中でもEV購入予定層では83.3%、EV興味有り層では78.5%と高水準であった。

デロイトトーマツグループは、直近でEVを普及させるにあたり、EV興味有り層(アーリーアダプター)に対してTCOメリットによる価格優位性や、試乗体験などを通じたEVの走行性能の魅力の訴求が重要視されるとしている。

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