9月17日、有限責任監査法人トーマツ（CEO兼包括代表　天野太道）とデロイト トーマツ コンサルティング株式会社（代表取締役社長　近藤聡）のTMT(Technology, Media & Telecommunications)グループは、日本および世界8カ国約1.8万人のメディア利用動向を比較分析し、『デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014』（Digital Democracy Survey）として結果を発表した。

この調査は、世界8ヶ国で14歳以上の一般消費者を対象に実施したオンライン調査の結果となっている。

同調査によると、日本におけるスマートフォンの普及率は今回の調査で初めて過半数を超え56％となったとのこと。一方でタブレット、ラップトップPCも含め全て所有する割合は17％で、アメリカの37％に対して半数以下に留まる。

また、スマートデバイスの活用目的として、日本で「頻度高く利用する」との回答が多かったのは天気、検索、ゲーム、カメラなどの機能・サービスとなり、他国で映像配信視聴、読書が選ばれるのに対してコンテンツ利用の側面で違いが鮮明になったなど、興味深い結果が示されている。

詳しくは以下のプレスリリースをご覧ください。
http://www.tohmatsu.com/view/ja_JP/jp/press/431b46713b938410VgnVCM1000003256f70aRCRD.htm