9月17日、有限責任監査法人トーマツ（CEO兼包括代表　天野太道）とデロイト トーマツ コンサルティング株式会社（代表取締役社長　近藤聡）のTMT(Technology, Media & Telecommunications)グループは、日本および世界8カ国約1.8万人のメディア利用動向を比較分析し、『デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014』（Digital Democracy Survey）として結果をまとめ発表した。

本調査はデロイトの委託を受けた独立調査会社が、世界8ヶ国で14歳以上の一般消費者を対象に実施したオンライン調査の結果である。調査実施期間は2014年2月～2014年4月で、回答者数は17,699名（うち日本は2,150名）となっている。また、調査対象国は日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国。

調査結果として、

●　日本におけるスマートフォンの普及率は今回の調査で初めて過半数を超え56％となった。一方でタブレット、ラップトップPCも含め全て所有する割合は17％で、アメリカの37％に対して半数以下に留まる。

●日本で「頻度高く利用する」との回答が多かったのは天気、検索、ゲーム、カメラなどの機能・サービスとなり、他国で映像配信視聴、読書が選ばれるのに対してコンテンツ利用の側面で違いが鮮明になった。

●日本では、映像コンテンツを良く見るデバイスとしてテレビを挙げる割合が87％と圧倒的に高い。一方で、全年代を通して半数程度が、今後スマートフォン・タブレット等での視聴が増える、と回答。

等をプレスリリースで上げている。続きは以下のリンクからご覧ください。
http://www.tohmatsu.com/view/ja_JP/jp/press/prbn/431b46713b938410VgnVCM1000003256f70aRCRD.htm