9月30日、KPMGは、世界の経営者の将来見通しや重要施策などを調査した「KPMGグローバルCEO調査2021」を発表した。本調査は、11カ国11業界の企業経営者1,325人(そのうち日本企業100人)を対象とした調査を実施し、経済やビジネスの展望に関する今後3年間の見通しについてまとめられた。

今回の調査によると、60%のCEOが今後3年間の世界経済の成長に自信を持っていると回答しており、パンデミック発生以来最高の水準となっている。また、CEOの87%は今後3年以内の買収実施を検討していると回答した。

昨今の気候変動に関する取り組みが求められる中、58%のCEOがESG課題に関する報告をより充実させるよう、ステークホルダーからの要求が高まっていると考えている。日本企業においては、71%のおCEOがESG課題に関する報告の充実に対する要求の高まりを感じており、主要11カ国の中でも高い割合を占めている。

本調査によると、CEOは、今後3年間で自社の成長を達成する上で脅威となるリスクについて、サプライチェーン、サイバーセキュリティ、環境／気候変動の3点が最も大きいリスクであると捉えている。また、56%のCEOは、パンデミックの影響によって自社のサプライチェーンに対する圧迫が増大したと回答した。さらに、日本企業における3大リスクも同様の結果であった。

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