デロイト「グローバル自動車消費意識調査」、日本のガソリン車購入志向は昨年比8%増 | コンサル業界ニュース

コンサル業界ニュース

ホーム > デロイト「グローバル自動車消費意識調査」、日本のガソリン車購入志向は昨年比8%増

2021.03.04 デロイト「グローバル自動車消費意識調査」、日本のガソリン車購入志向は昨年比8%増

2月24日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)は、全世界23カ国24,000人以上の消費者を対象に自動車業界に関する様々な課題についての調査結果をもとに、日本やアメリカ、ドイツ、インド、中国、韓国の6カ国の消費者意識についての調査レポート「2021年デロイトグローバル自動車消費者調査」を発表した。

本調査によると、各国でガソリン/ディーゼル車(ICE)を購入する意向が上昇しており、アメリカの消費者の74%が次期購入車両にICEを選好している。日本は今回の6カ国の中で、最も電動化志向が高かったが、次期購入車両にICEを選好する割合は、昨年の35%から8%増の45%となっている。

電気自動車(BEV)に関する最大の懸念事項は、充電インフラの欠如(日本:29%、韓国:32%、インド:26%)、バッテリー走行距離(アメリカ、ドイツ:28%)、安全上の懸念(中国:29%)であった。BEVの充電場所として、日本、アメリカ、ドイツ、インドの多くの消費者は、自宅での充電を想定する一方、韓国と中国では、職場や路上での充電ネットワークの重要性が高い結果であった。また、コネクテッドカーなどの先進技術を取り入れた自動車に対して、アジアを中心に肯定的な認識が高まっている。特に中国では、消費者の83%が有益であると考えているのに対し、アメリカでは44%にとどまった。

詳しくはこちらのプレスリリースをご覧ください。

レポート全文はこちら

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

Related article

Pickup

Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


ページの先頭へ