4月19日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)と一般社団法人 at Will Work(以下、at Will Work)は、日本企業を対象とした「ワークスタイル変革実態調査」(働き方改革の実態調査)の最新の調査結果を発表した。

本調査は、昨今のDXの潮流におけるワークスタイルの取り組みやコロナ禍における企業の働き方のニューノーマル、アフターコロナのワークスタイルに関する調査および分析を行い、課題やその解決の方向性を明確にすることを目的としている。

本調査によると、ワークスタイル変革を実施または計画中と回答した企業は、94%であった。前回調査時(2019~2020年)は89%であり、ワークスタイル変革は企業にとって必須の取り組みとして浸透してきていることが明らかになった。

また、ワークスタイル変革の目的について、「従業員満足度の向上・リテンション」(83%)、「多様な人材の維持獲得、D&Iの推進」(74%)は、昨年と同様、目的意識として高い結果となった。昨年から大きく変化したのは、「DXの推進」(今回：56%、前回：16%)、「コミュニケーションの活性化」(今回：55%、前回：32%)であり、環境変化により早急に対応が必要となった目的が挙げられた。

ワークスタイル変革全般において、85%が「効果が感じられる」「部分的にではあるが効果が感じられる」と回答した。目的別では、全般的に「従業員満足度」や「D&I促進」において効果の実感割合が高いことが分かった。一方、ワークスタイル変革先行企業においては、「付加価値の向上」や「イノベーション創出」についても効果を実感している割合が高いことが明らかとなった。

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