12月21日、デロイトトーマツグループは、2019年まで「モバイル利用動向調査」として実施していた調査を、よりデジタルチャネルを介した消費行動に着目して2020年に刷新した「Digital Consumer Trends 2021」の日本版を発表した。

本レポートは、世界20ヶ国・地域の16歳から75歳、33,150人を対象として実施された調査に日本独自の考察を加えて作成された。日本のデジタル消費行動がどのように変化したかについて、主に以下の9つのテーマに基づいた洞察を行った。

・デバイス所有状況
・動画サブスクリプション(SVOD)の利用動向
・COVID-19の消費行動への影響
・ニュースの利用と信頼の状況
・スマートフォン利用動向
・5Gと通信環境
・デジタルヘルス
・データプライバシー
・キャリア／店舗

本レポートによると、日本の回答者の87%(昨年比6%増)がスマートフォンを所有していると回答した。主にガラケーなどの所有が多かった55～64歳および65歳～75歳における所有率が上がり、全世代にスマートフォンが浸透していることが明らかとなった。また、イギリス、オランダ、オーストラリアにおけるスマートウォッチ所有率は20%以上であることに対し、日本では7%と低いことが分かった。各国では、COVID-19の流行に伴い、健康に関心を持つ層が増え、スマートウォッチやヘルスケアバンドが健康管理のデバイスとして使われるようになったと考えられる。

最新のニュースなどの情報を入手するメディアとして最も多かったのは「テレビのニュース番組」(28%)であった。2番目に「インターネット由来のメディア」(17%)、3番目に「YouTube」(9%)が続いた。全ての年代において、インターネット由来のメディアが運営する「ニュース関連ウェブサイトやアプリ」(例：NewsPicks、スマートニュース、Yahoo!ニュース)の回答が、テレビや新聞などが運営する「ニュース関連ウェブサイトやアプリ」(例：NHK、日経電子版、朝日新聞デジタル)を上回っている結果となった。

日本の消費者の5G利用について、「既に5Gを使っている」と回答した人は10%であり、「利用可能になり次第乗り換える」との回答が9%であった。イギリス、オランダ、オーストラリアは日本と同様に5Gの商用サービスを開始しており、「既に5Gを使っている」「利用可能になり次第乗り換える」と回答した割合は日本よりもやや高いものの、日本は2020年と比較すると順当な伸びを見せている。

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