KPMGコンサルティングはeスポーツに参入する企業や大会を運営する団体に向けた「eSportsアドバイザリーサービス」の提供を開始したと発表した。2020年までに15名体制、売上高5億円を目指す。

KPMGコンサルティングではeスポーツに参入する「企業」や「大会運営を行う団体」に求められる「ガバナンスの構築」、「先端テクノロジーを活用したビジネスモデルの構築」、「グローバルな視点に立ったマネジメント体制の構築」などを支援。またeスポーツビジネスにかかわる将来のマネジメント人材の育成を目的とした学術機関との共同研究・調査を2018年秋より開始する。

先端テクノロジーを活用したビジネスモデルの構築支援も　
　

写真はイメージ

支援内容のうち「先端テクノロジーを活用したビジネスモデルの構築支援」では、AI(人工知能)やMR(複合現実)などの先端テクノロジーをビジネスに活用するスキルと経験を持つプロフェッショナルが、企業の現場で磨き上げられたフレームワークをeスポーツに活用し、斬新かつ実現性の高い新しいビジネスモデルの構築と、テクノロジーの進展を踏まえた新たな競技の立案を支援する。

そして、組織がグローバルな視点に立ったマネジメント体制を構築し、グローバルなビジネス環境に対応するための各種診断のフレームワークや方法論を活用し、効率的かつ早期にグローバルへの対応を支援するとのこと。

そもそもeスポーツとは？
eスポーツは、コンピューターゲームやビデオゲームを使った対戦型のスポーツ競技のこと。

近年、米国や韓国、中国を中心に全世界で爆発的な人気を誇り、日本でも急速に注目が高まっている。eスポーツの市場規模は2018年に世界全体で前年比38％増の約9億ドルが見込まれ、さらに2020年には14億ドル以上に拡大すると予想されている。

日本国内でも、2019年秋の「いきいき茨城ゆめ国体」に合わせて、「都道府県対抗eスポーツ大会」が文化プログラムとして開催されることが先月発表されるなど盛り上がりを見せつつある。国体の運営母体も運営に関わっており、興味深い。

詳しくはKPMGの以下のリリースをご覧ください。
https://home.kpmg.com/jp/ja/home/media/press-releases/2018/05/esports-advisory.html