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フリーコンサルタント向け[高額報酬]案件紹介- 戦略・業務改革・IT・人事などの案件を紹介 - Professionals On Demand

野村総合研究所、三菱地所グループの統合人事システムをマルチクラウドで構築

野村総合研究所は三菱地所株式会社グループ約40社の人事業務の改革に向けて、マルチクラウドによるグループ統合人事システム（以下、本システム）を構築した。

2019.02.20

ベイン・アンド・カンパニー、M＆Aの知見をまとめた『Annual Report』を発行

1月24日、ベイン・アンド・カンパニーはM&Aプロジェクトから得た知見をAnnual Reportとして発行したと発表した。今後も継続的に発行していく模様だ。

2019.01.26

デロイトトーマツコンサルティング、役員報酬のデータ・分析ツールを提供開始

デロイトトーマツコンサルティング合同会社（以下、DTC）は「役員報酬サーベイ」のデータを活用し、報酬水準データ・分析レポートを作成するツールとして「DEX-i（Deloitte EXecutive compensation Intelligence：デックス・アイ）」の提供を開始した。

2018.12.13

PwCあらた、AIを活用した会計仕訳検証システムを開発

PwCあらた有限責任監査法人は4月16日、人工知能（AI）が会計データから異常仕訳を自動的に抽出する「AI会計仕訳検証システム」を開発し、4月から試験運用を開始した。同社では、2016年10月に設置したAI監査研究所を中心に監査品質の向上、業務の効率化に向けた調査研究に取り組んでおり、本システムの開発はその成果の一つ。

2018.04.19

新日本監査法人が「EY新日本有限責任監査法人」へ法人名称変更

EYのメンバーファームである新日本有限責任監査法人は、2018年7月1日より、法人名称を「EY新日本有限責任監査法人」（以下、EY新日本）に変更すると発表した。

2018.03.22

デロイトが中堅・中小企業とFAのマッチングサービスを開始

デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社は3月1日、中堅・中小企業向けのM&Aマッチングプラットフォーム「M&Aプラス」のサービスを開始した。これにより、事業承継の問題や事業成長戦略の選択肢を広げ、信頼の取引ができるM&Aの場を提供する。

2018.03.05

アクセンチュアとお茶の水女子大学が女性ビジネスリーダーの教育と育成に向けて連携

アクセンチュアとお茶の水女子大学は2月19日、デジタル化が進展する世界において、グローバルで活躍する女性管理職やリーダーの育成に向けた包括提携協定を締結したことを発表した。

2018.02.21

アクセンチュア、塩野義製薬の全社デジタル変革プロジェクトを契約

塩野義製薬株式会社とグループ会社のシオノギデジタルサイエンス株式会社は、シオノギグループ全体のデジタル変革に向け、IT機能強化のコンサルティング契約および情報システムにおける戦略的アウトソーシング契約をアクセンチュア株式会社と締結したことを発表

2017.12.13

マッキンゼーのノウハウが詰まったセールス・エグゼクティブのための書籍発売

マッキンゼーのパートナーが著した『SALES GROWTH』の日本語訳版「SALES GROWTH - 世界のセールス・エグゼクティブが伝える5つの実績ある戦略」がTAC出版より12月13日に発売された

2017.12.13

デロイトトーマツが「M&Aプラス」事業をディスコより譲受

デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社（DTFA）は株式会社ディスコが運営するマッチングサイト『M&A＋（プラス）』事業（以下、M&Aプラス事業）を譲り受けることに関し、同社と事業譲渡契約を締結したと発表

2017.12.10

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マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家原聖吾氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」（※以下「MICIN」)が、2018年４月末までに三菱商事株式会社など４社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という２つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤（IGPI）の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏（経営共創基盤・取締役マネージングディレクター）に聞いた。

2017.11.22

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