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アルクテラス株式会社の代表取締役社長を務める新井豪一郎氏は、1997年に慶應義塾大学を卒業。NTTに就職し、法人営業で外資系企業営業を経験する。その後、慶應義塾大学大学院MBAを取得。2003年、米コンサルティングファームPRTM(現PwC)に入社、新規事業や新製品開発に関わる戦略案件に参画する。2006年に星野リゾートに転職し、スキー場再生事業の責任者を務める。2010年にアルクテラスを創業、代表取締役社長に就任。
2017.01.08
プレイライフ株式会社の代表取締役CEOを務める佐藤太一氏は、青山学院大学卒業、早稲田大学大学院修了。外資系コンサルティングファームや株式会社DeNAの経営企画本部に参画。その後、アクセンチュア株式会社の経営コンサルティング本部で経験を重ね、2013年にプレイライフ株式会社を創業、代表取締役に就任。
ライフネット生命代表取締役社長の岩瀬大輔氏は、埼玉県出身の1976年生まれ。幼少期はイギリスに在住。1998年に東京大学法学部を卒業した後、ボストンコンサルティンググループに就職。2000年には投資ファンドのリップウルド・ジャパン(現RHJインターナショナル)に転職。その後、ハーバード大学経営大学院に留学し上位5%の成績で修了。2006年に出口治明氏とともにライフネット生命を設立、副社長に就任。2015年6月に出口治明氏の後を継いで、社長兼最高執行責任者(COO)に昇格した。
メリービズ代表取締役の工藤博樹氏は、1975年カナダ生まれ。シンガポールやフランスなど海外で幼少期を過ごし小学生の時に帰国。東京工業大学に進学し、2000年に同大学院修士課程(情報環境学)を修了する。その後、日本IBMに就職しグローバルプロジェクトのプロジェクトマネージャーを担当。2008年にはMBAを取得。
2017.01.07
ケアネット社代表取締役社長の大野元康氏は、岐阜県の出身。1986年に東京大学経済学部を卒業した後、山一證券へ就職。その後、1990年から日本総合研究所、1991年からボストンコンサルティンググループに勤め、1995年には医療法人社団健育会に転職。1996年にケアネットを設立、代表取締役社長に就任した。
クラウドリアルティ代表取締役CEOの鬼頭武嗣氏は、東京大学の出身。工学部で建築を専攻し同大学院の工学系研究科へ進学。2007年に大学院を修了し、ボストンコンサルティンググループに入社。
2016.12.25
キューブインテグレーション代表取締役の菅野潤氏は、神奈川県出身。1996年に東京大学経済学部経営学科を卒業後、ベイン・アンドカンパニーに戦略系コンサルタントとして就職。1999年にメンタルヘルス事業等を展開するアドバンテッジリスクマネジメント社に転職し、2003年には同社の取締役に就任。アドバンテッジリスクマネジメント時代には、M&A、新規事業の立ち上げ、事業戦略の策定に従事。また、責任者として2006年同社のヘラクレス(現:ジャスダック)上場を実現した。その後、2011年に退職。翌年にキューブインテグレーションを設立、代表取締役に就任した。
エレファントデザインホールディングス社の代表取締役社長を務める西山浩平氏は、東京大学卒業。在学中に桑沢デザイン研究所で工業デザインを学び、卒業後はマッキンゼーアンドカンパニーのインターネットチームで4年間に渡りコンサルタントとして活動。1997年にエレファントデザインを設立し、ユーザー参加型の商品化コミュニティサイト「空想生活」(現CUUSOO)を開設する。さらに2011年にはエレファントデザイン社からの会社分割により株式会社CUUSOO SYSTEMを設立、代表取締役社長に就任。
2016.12.20
株式会社GRITの代表取締役社長を務める岡田祥吾氏は、大阪大学工学部卒業。大学在籍中は1年間のシアトル留学を経験。帰国後に個人英会話スクールを創業する。その後、大学卒業と同時にマッキンゼーアンドカンパニーに入社。主に日本企業の海外進出と海外企業の日本進出にかかわる戦略案件を数多く担当する。2016年7月にマッキンゼーを退職し、株式会社GRITを設立。
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マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。
2018.05.15
宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。
2018.01.10
経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。
2017.11.22
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