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コンサル業界ニュース

スポーツビジネス

デロイトトーマツグループ

デロイト トーマツ グループ、元サッカー日本代表監督の岡田武史氏が特任上級顧問に就任

9月25日、デロイト トーマツ グループは、元サッカー日本代表監督の岡田武史氏を9月1日付で特任上級顧問に迎えたことを発表した。岡田氏からスポーツビジネス領域において多角的な助言と協力を得ることで、同領域での事業活動の加速・拡大を目指すという。

2019.09.27

PwC、読売新聞のeスポーツチーム「G×G」のオフィシャルスポンサー就任

7月19日、株式会社読売新聞が運営するeスポーツチーム「G×G」は、PwCコンサルティング合同会社 と、オフィシャルスポンサー契約を締結したことを発表した。

2019.07.25

アビーム、スポーツイベント情報配信のスポカレと資本業務提携

6月12日、アビームコンサルティング株式会社は、株式会社スポカレと資本業務提携を締結したことを発表した。スポカレはスポーツイベントの試合日程や放映情報をスマートフォンアプリ及びWebサイトにて一元的に管理・配信するプラットフォームを運営している。

2019.06.14

アビーム、インディカー・シリーズ2試合で佐藤琢磨のメインスポンサーに就任

6月6日、米国のレーシングチーム「レイホール・レターマン・ラニガン・レーシング(RLL)」は、インディカー・シリーズ内の2レースにおいて、アビームコンサルティングが佐藤琢磨選手が乗車するフォーミュラカーのプライマリー・スポンサーを務めることを発表した。

2019.06.11

CDI、eスポーツの産業構造とトレンド追うレポートを発表

5月27日、コーポレイトディレクションは、eスポーツ産業の構造と最新トレンドを追ったマーケットレポートを発表した。本レポートは「eスポーツ」の成り立ち、産業構造、最新トレンドを解説するもの。ビジネスプレイヤーの一覧や収益構造まで解説しており、eスポーツの産業理解を促進する資料となりそうだ。

2019.06.01

アビームコンサルティング

アビーム、VRコンテンツ「再生制御プログラム」で特許取得。エンタメ・スポーツ領域のファンビジネス強化へ

4月15日、アビームコンサルティング株式会社は、VR技術を活用した「コンテンツ再生制御プログラム」を開発し、特許を取得したと発表した。本プログラムでは以下の実現によってスポーツ・エンターテイメント分野のファンサービス強化を見込めるとしている。

2019.04.17

スカイライト コンサルティング、スポーツアナリティクス新会社「RUN.EDGE」を富士通と設立

富士通とスカイライトコンサルティングは共同出資にてRUN.EDGE株式会社を設立、6月12日より事業を開始すると発表した。

2018.06.12

デロイトが発表のJリーグビジネス版ランキング1位は浦和レッズ

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社は、サッカーJリーグ全クラブ(J1~J3)の2016年のビジネスランキング「Jリーグマネジメントカップ2016」の結果を発表した。それぞれ1位は、J1浦和レッドダイヤモンズ、J2レノファ山口FC、J3栃木SCとなった。

2017.10.04

デロイト トーマツ、Jリーグとアライアンス契約を締結

2017.05.25

スカイライト、東京Vとの資本・業務提携を語る 第2回「ヴェルディ再生の鍵。スクール事業」

当時入社3年目のコンサルタントだった栗原氏が、社長の羽物氏に送った一通のメールから始まったスカイライトのヴェルディへの出資。連載第2回は現在スカイライトがヴェルディにどのように関わっているのか?について探った。

2015.06.05

Pickup

Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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