5.その他のニュース

フリーコンサルタント向け[高額報酬]案件紹介- 戦略・業務改革・IT・人事などの案件を紹介 - Professionals On Demand

A.T.カーニー、最新「グローバル都市調査」発表。上位に東京がランクイン

A.T.カーニーは、「グローバル都市調査」を実施し、その最新の結果を発表した。本調査は、都市の競争力、影響力および将来の有望性を評価してランク付けするものであり、都市の現在のパフォーマンスを評価する「グローバル都市指標 (Global Cities Index：CDX)」と将来の有望性を分析する「グローバル都市展望 (Global Cities Outlook：GCO)」の2つから構成される。

2020.11.25

マーサー、『ヘルストレンド：保険会社グローバル調査2020』を発表

保健・福利厚生コンサルティングを行うマーサーマーシュベネフィッツは、2020年6月から7月中旬にかけて、米国を除く59ヵ国のヘルスケア関連プログラムにフォーカスした『ヘルストレンド：保険会社グローバル調査2020』を発表した。この調査で、新型コロナウイルスで引き起こされたヘルスケアサービスの中断と、定着しつつある新たな働き方が、企業が提供するヘルスベネフィットの費用と制度に影響を及ぼすことがわかった。

2020.11.24

三菱UFJリサーチ&コンサルティング、「2020年冬のボーナス見通し」発表。コロナの影響で減少幅はリーマンショック超え

11月9日、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(以下、三菱UFJリサーチ)は、「2020年冬のボーナス見通し～新型コロナウイルス感染症の影響で、リーマンショックを超える減少幅に～」を発表した。

2020.11.18

IBMが調査。「新型コロナウイルス感染症はビジネスの未来をいかに変えるか」

20カ国の様々な業界の3,800人を超える経営層を対象にした、IBMスタディ「新型コロナウイルス感染症はビジネスの未来をいかに変えるか」で、回答した組織の60％が、「パンデミックによりデジタルトランスフォーメーションを加速させている」と答えた。

2020.11.13

ワークスタイルラボ、フリーコンサルマッチングサービス「コンサルサーチ」から「POD」へブランドリニューアル

11月4日、株式会社ワークスタイルラボ(以下、ワークスタイルラボ)は、企業とフリーコンサルタントのマッチングサービス「コンサルサーチ」についてブランドリニューアルを行い、新たに「Professionals On Demand (以下、POD)」としてローンチした。

2020.11.13

BCGがDXのトレンドと成功要因を示すグローバル調査を発表。日本企業の成功率はわずか14%

10月28日、ボストンコンサルティンググループ(以下、BCG)は、2020年4月から6月にかけて世界11カ国で実施した、DXに関する調査結果レポートの日本版を発表した。本調査では、従業員数1000人以上の大企業約850社(うち日本企業は79社)のCEOや取締役をはじめ、CDOやCIOおよび役員職に向けてDXに関するアンケートを行った。

2020.11.09

QRコード決済グローバルトレンド。2020年世界のデジタル決済市場は年間トランザクション4.4兆USドル到達とNTTデータが予想

10月30日、株式会社NTTデータ(以下、NTTデータ)は、世界中のモバイル通信事業者を代表する団体GSMA(GSM Association)からの委託により、イギリスのコンサルティング会社Accourt社と共同で、QRコード決済のグローバルトレンドについての分析レポート「QR Code Merchant Payments:A growth opportunity for mobile money providers」を公表した。

2020.11.06

三菱リサーチ&コンサルティング、「2020年スポーツマーケティング基礎調査」の速報値を発表

10月27日、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(以下、三菱リサーチ&コンサルティング)は、株式会社マクロミル(以下、マクロミル)と共同で「2020年スポーツマーケティング基礎調査」を実施し、その調査結果の速報値を発表した。本調査は、全国の15(中学生を除く)～69歳のマクロミルの調査専用パネルに対して実施し、2000名(男女各1000名ずつ)を対象に行われた。

2020.11.05

EYがレポートを発表。コロナによる日本の消費者の行動変容および企業に今後求められる対策

10月27日、EY Japan(以下、EY)は、関東首都圏・近畿・中京エリアの20～75歳の計7000名を対象とした調査をオンライン上で行い、日本の消費者の行動変容と企業に求められる対策を発表した。本調査は、2020年8月21日〜8月31日に行われたものである。新型コロナウイルス感染症の影響を受け、消費者の行動や心理がどのように変化したのか多面的に分析し、企業が今後どのような行動を起こすべきかに関する示唆を得ることを目的としており、消費者の行動変容についてさまざまな切り口から解説している。

2020.11.04

船井総研、「宇宙ビジネス専門サロン」創設

宇宙ビジネスも扱う船井総研は、「宇宙ビジネスに新規参入・拡大したい企業」を支援する『宇宙ビジネスサロン-Funai Space Age-』をスタートすることを発表した。

2020.11.02

フリーコンサルタント向け[高額報酬]案件紹介[独立後の営業補助に][案件情報メールでご紹介]- 戦略・業務改革・IT・人事などの案件を紹介 - Professionals On Demand

Pickupピックアップ

「成長」に派手さはいらない｜優秀な学生が注目する「JMAC」の魅力に迫る

PMOのフリーランス単価は？高単価実現に必要な視点・役立つ資格も解説

「独立/フリーで活躍する、優秀なコンサルタント」と「解決すべき課題を抱える企業」を結びつけるProfessionals On Demand

Professionals On Demandは若手・中堅のフリーコンサルタントと、事業会社・コンサル会社・金融機関が行う各種プロジェクト案件をマッチングします。

[広告]

Feature特集

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家原聖吾氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」（※以下「MICIN」)が、2018年４月末までに三菱商事株式会社など４社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という２つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤（IGPI）の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏（経営共創基盤・取締役マネージングディレクター）に聞いた。

2017.11.22

特集をもっと見る