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デロイト、調査レポートを発表。「DX時代・COVID-19時代のプライバシー」

12月14日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが全世界23カ国・地域で18歳から75歳の計37,450人を対象とした調査「Digital Consumer Trends 2020」をもとに分析したレポート「DX時代・COVID-19時代のプライバシー」を発表した。

2020.12.24

アビーム、企業のDXへの取り組みに関する調査結果を発表。成功を分けたのは「全社員へのデジタル教育」

12月14日、アビームコンサルティング株式会社(以下、アビームコンサルティング)は、年間売上1000億円以上の企業の部長職以上の役職者(515名)を対象に、DXに関する調査を実施し、その結果を発表した。

2020.12.22

EY、M&A調査。コロナの影響受けつつもアジア・パシフィック地域はいち早く回復傾向に

EYは、2020年第3四半期のアジア・パシフィック地域におけるM&Aに関する調査を実施した。本調査では、今年の第3四半期におけるアジア・パシフィック地域および世界のM&A活動が、新型コロナウイルス感染症の影響により、2007年から2008年の世界金融危機の際よりも大幅に減退したことを示した。

2020.12.11

マーサー、2020年度日本総報酬サーベイの結果を発表。日本企業の部課長の報酬水準は前年比増加

12月2日、マーサージャパン株式会社(以下、マーサージャパン)は、日本における報酬に関する市場調査「Total Remuneration Survey」(以下、TRS)の2020年版のレポートを発表した。今回の調査における日本の参加企業数は、737社(前年比58社増加)で過去最多となった。また、参加企業のうち日系企業は204社を占め、前年と比較して97社増加した。

2020.12.10

デロイトが調査。APAC地域における非接触経済の市場規模は2025年までに3兆米ドルまで成長の見通し

11月25日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)の戦略コンサルティング部門であるモニターデロイトは、レポート「非接触経済の台頭～コンタクトレス・エコノミーがもたらすCOVID-19危機後の世界」を公開した。

2020.12.04

デロイト、日本最大規模の「役員報酬サーベイ（2020年度版）」の調査結果を発表

デロイトトーマツグループは、日本企業における役員報酬の水準、役員報酬制度の導入およびコーポレートガバナンスへの対応状況の現状調査を実施した。本サーベイは、2020年6月から8月にかけて東証一部上場企業902社を含む計954社が回答し、日本最大規模の調査となった。

2020.12.02

デロイトがレポートを発表。「COVID-19で加速する各国のデジタル消費と日本の課題」

11月25日、デロイトトーマツグループ(以下、デロイトトーマツ)は、全世界23の国と地域における18歳から75歳の計37450人を対象に実施した調査「Digital Consumer Trends 2020」をもとに、この調査の分析結果として「COVID-19で加速する各国のデジタル消費と日本の課題」を発表した。

2020.11.30

アクセンチュア、MITと業界やテクノロジーの融合による企業の成長を支援

11月17日、アクセンチュアとマサチューセッツ工科大学（以下MIT）は、15年以上の先駆的な提携関係に基づき、「MITとアクセンチュア　業界やテクノロジーのコンバージェンス（融合）に関するイニシアチブ」の開始を発表した。アクセンチュアの業界の専門家とMITの優秀人材が協力し、デジタル・テクノロジーの活用によるグローバルのビジネス変革や、未来社会への影響、企業が自社の競争優位につなげる方法などの研究を進める。

2020.11.27

NRIが調査。コロナにより半数以上の正社員「休業手当があるならば、休業を続けたい」

11月18日、株式会社野村総合研究所(以下、NRI)は、新型コロナウイルス感染拡大による雇用調整のため、休業中の労働者(以下、休業者)2163人に対して、インターネット上でアンケート調査を行った。詳細な結果については、後日改めて公表される予定である。

2020.11.27

A.T.カーニー、最新「グローバル都市調査」発表。上位に東京がランクイン

A.T.カーニーは、「グローバル都市調査」を実施し、その最新の結果を発表した。本調査は、都市の競争力、影響力および将来の有望性を評価してランク付けするものであり、都市の現在のパフォーマンスを評価する「グローバル都市指標 (Global Cities Index：CDX)」と将来の有望性を分析する「グローバル都市展望 (Global Cities Outlook：GCO)」の2つから構成される。

2020.11.25

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