9月15日、株式会社NTTデータ経営研究所(以下、NTTデータ経営研究所)は、「働く人のメンタルヘルスとサービス・ギャップの実態調査」を実施し、その結果を発表した。本調査葉，NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する「NTTコムリサーチ」の登録モニター1022名(男性：515名、女性507名)を対象に行われた。

本調査では、WHO-5精神的健康状態表を用いて調査参加者の精神的健康状態(メンタル不調の程度)を測定し、13点未満の参加者を「精神的健康度が低い」とみなした。今回、全体の45.3%(463名)が「精神的健康度が低い」状態にあることが明らかになった。また、そのうちの6割(277名)が、「コロナまん延以降にストレスや悩みが増加した」ことが分かった。特に、40～50代でテレワークを実施した上で雇用が安定しており、同居者もいる人が「コロナまん延以降にストレスや悩みが増加した」人の中で特徴的であった。NTTデータ経営研究所は、上記のような人は、これまで安定した環境に長くいた分、かえって環境変化に対するストレスや悩みを感じやすくなっているのではないかと推察している。

今回、「コロナまん延以降にストレスや悩みが増加した」人々におけるメンタルヘルスケアへのサービス・ギャップの実態に関する結果も挙げられた。ストレス増加群における社内外の相談窓口の利用率は、それぞれ3割程度にとどまっているという結果であった。社外の相談窓口の利用率の低さは、認知率にも原因があると考えられ、社外相談窓口の認知率は36.8%と社内相談窓口の認知率64.2%と比較して低水準であった。

詳しくはこちらのプレスリリースをご覧ください。