3月25日、株式会社NTTデータ経営研究所(以下、NTTデータ経営研究所)は、「NTTコム リサーチ」の登録モニターを対象に「デジタルリーダーの志向性調査」の結果を発表した。本調査では、「デジタル技術に秀でた人材」と「彼らをまとめながら、デジタル技術を事業や商品・サービス、業務の変革に結び付け、プロジェクトを推進する人材」の両者を「デジタル人材」とし、主に前者を「デジタルエンジニア」、後者を「デジタルリーダー」と定義した。

20～40代の有識者を対象に行った今回の調査によると、デジタルリーダーは全体の2.4%、デジタルエンジニアは6.1%であり、デジタルリーダーの希少性が高いことが明らかになった。また、デジタルリーダーの主な年齢層は、40代が46%とボリューム層で平均年齢は37歳となっており、DX推進のためには、リーダーシップやビジネスの知見、ある程度の社会経験が求められる。さらに、デジタルリーダーの特徴として、「首都圏に住む30代後半の既婚男性」が最も多い特徴であることも分かった。

本調査の結果から、デジタルリーダーの転職流動性が極めて高いことが明らかとなった。デジタルリーダーの85.3%が転職を経験しており、デジタルエンジニアの62.9%、非デジタル人材の55.0%と比較して、高水準であった。さらに、デジタルリーダーの83.2%が転職意向を抱いており、46.3%が1年以内の転職意向があることが分かった。

今回の結果から、デジタルリーダーはデジタルエンジニア以上に希少性が高く、転職志向が強いため、企業はデジタルリーダーの志向性を考慮した上での人材確保が求められることが示された。またデジタルリーダーの確保のために、デジタルエンジニアと同様のスキルアップを重視にとどまらず、優秀な人材が集まるチームやプロジェクトへの配属に加え、知的好奇心を刺激するようなミッションを与え続けることが重要である。

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