2月18日、マーサージャパン株式会社(以下、マーサージャパン)は「2021年グローバル人材動向調査」の結果を発表した。本調査は、7300人の経営幹部、人事リーダーと従業員からの洞察をまとめたものであり、日本の人事部門リーダーは81名が参加した。

本調査によると、柔軟性と流動性のあるキャリア再構築への投資が日本企業の最優先課題であることが明らかになった。それに次ぐ優先事項として、スキルアップや再教育が挙げられており、ダイバーシティ、公平性、インクルージョンに関するデータ解析と洞察、将来のニーズ定義／改革が続いた。

調査結果の概要は以下の通りである。

・人々が現在も未来も成長できるよう協力：
日本の人事部門リーダーの72%が、自社がESGや多くのステークホルダーの利益を重視した事業アプローチに向けた取り組みを継続・強化していると回答。企業におけるすべての役員がESG指標に関する義務を共有しているかについて、グローバルで36%、日本は26%と低水準であった。

・新しい事業環境に向けた再教育により、従業員を変革：
2021年の変革に向けて集中すべき点として、企業に欠かせない人材に対するスキルアップ・再教育の強化(48%)、全従業員のスキルアップ・再教育への投資増加(41%)、人材と学習のエコシステムの拡大(40%)が挙げられた。

・職場体験を再設計し、社員に刺激と活力を与える：
リモートワークが拡大する中、人事部門リーダーの36%がメンタルヘルスに関する問題を早期発見できるよう管理職に対して、研修を行っていると回答した。また、31%が「身体的健康の問題に対処するためのサービスの追加を試みている」と回答し、30%が精神面／感情面でのウェルビーイング向上戦略の導入を計画している。

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