5月16日、KPMGはAIやRPA導入といった、人事部門に求められるデジタル化と今後の戦略に関する調査レポートを発表した。調査は日本を含む64ヵ国約1,200人のHRリーダーが対象となっている。

調査によれば、「人事部門はデジタル化への転換期を迎えている」との回答がグローバルで全体の2/3・日本で1/2にのぼるにもかかわらず、実際に「企業・人事部門でのデジタル化計画がある」と答えたのはグローバルで40%・日本で24％にとどまった。このように、先進的な取り組みを行うHRリーダーと傍観しているHRリーダーの間に明確な溝があることが判明している。

現状はHRにおける技術投資はクラウドや人事管理ソフトが中心で、AIを導入し始めた人事部門はグローバルでも3割程度と少数にすぎない。HRリーダーはデジタル変革を阻む壁として「職場文化」「デジタルに関する能力（質・量）」を挙げており、特に日本企業では「能力」を挙げるリーダーが81%と多数を占めている。

KPMGはこの調査により、デジタル変革に対する不透明かつ傍観的対応の危険レベルが明らかになったとしている。

詳しくは以下のリリースをご覧ください
https://home.kpmg/jp/ja/home/insights/2019/05/human-resource-digital.html